ホーム > 市政情報 > 記者発表資料 > 記者発表2024年10月 > 日本の“デザイン都市”のこれからを考えるカンファレンス vol.2「往来|Correspondence」の開催
ここから本文です。
記者資料提供(2024年10月4日)
企画調整局大学・教育連携推進課
神戸市では、神戸のすばらしい資源や魅力をデザインの視点で見つめなおし、くらしの豊かさを創造する「デザイン都市・神戸」を推進しています。
この取組みの一環として、次のとおりカンファレンスを開催いたします。
ユネスコ創造都市ネットワーク(UCCN)デザイン都市に認定を受ける旭川市、神戸市、名古屋市は2023年に「ユネスコ・デザイン都市推進委員会」を発足させ、国内デザイン都市間の交流や連携を強化しています。
2023年にはデザインの国際団体World Design Organization(WDO)による「世界デザイン会議」の東京開催に合わせて、世界デザイン会議公認プログラムとしてカンファレンス「往来|Correspondence」を開催しました。
2024年は、旭川市で開催されるデザイン都市によるサブネットワーク会議と連携して、10月28日(月曜日)に名古屋市にて2回目となるカンファレンスを開催します。
日時:2024年10月28日(月曜日)18時〜20時
会場:ナゴヤ イノベーターズ ガレージ(愛知県名古屋市中区栄3-18-1 ナディアパーク4F)
プログラム:
第1部:クリエイティブ・トーク
「創造的な地域をつくる」新山直広(合同会社ツギ代表 鯖江市)
「創造力が都市を変える」トーマス・ペイエット、カトリーヌ・ラロー(Mirari モントリオール市)
第2部:ショートプレゼンテーション ―世界のデザイン都市から
参加:無料(要事前申込)、英語での同時通訳あり
定員:60名(先着順)
Webサイト申込フォームにて受付
主催:ユネスコ・デザイン都市推進委員会(あさひかわ創造都市推進協議会、神戸市、ユネスコ・デザイン都市なごや推進事業実行委員会)
後援:創造都市ネットワーク日本(CCNJ)
日本デザイン振興会(JDP)
Webサイト:https://www.creative-nagoya.jp/ourai2024/
新山直広
TSUGI代表/SOE副理事/クリエイティブディレクター
1985年大阪生まれ。大学で建築を学び、2009年福井県鯖江市に移住。鯖江市役所を経てTSUGI LLC.を設立。「福井を創造的な地域にする」をビジョンに、産業観光イベントRENEW、地域産品店SAVA!STOREなど、地域/産業/観光といった領域を横断しながら活動している。2022年に観光まちづくり会社SOEを設立。2023年にはLIVE DESIGN Schoolを仲間たちと開校。共著に「おもしろい地域には、おもしろいデザイナーがいる」がある。グッドデザイン賞審査員。
トーマス・ペイエット
クリエイティブディレクター/Mirari共同設立者
カナダ国立演劇学校のプロダクションプログラムを卒業後、マルチメディアデザイナー、クリエイティブディレクターとして数多くのクリエイターとコラボレーション。Ex Machina、Théâtre du Nouveau Monde、カナダ国立バレエ団、Robert Lepage、Sylvain Émard、Guillaume Côté、Virginie Brunelle、Martin Messier、森山開次など、著名なカンパニーやアーティストの作品制作に参加。また、LVLUPやLes Grands Feux du Casino Lac Lemayのような大規模イベントのアーティスティックディレクターやメディアアートキュレーターとしても携わっている。
2015年に人々が世界の見方を変えるような空間、インスタレーション、作品を制作する学際的なクリエイティブスタジオ、Mirariを共同設立。XNケベックの理事であり、カナダ国立演劇学校の教員。また、2025年大阪・関西万博カナダ館のクリエイティブディレクターでもある。
カトリーヌ・ラロー
Mirari戦略・事業開発ディレクター
パブリックアート、イベント、テクノロジー、文化、ソーシャルイノベーションなど様々な分野に精通。経済開発に情熱を注ぎ、文化・クリエイティブ分野を専門とする。
経済地理学の修士号とコミュニケーション学の学士号を持ち、都市規模での戦略的プランニングと文化・クリエイティブ産業の発展に取り組んできた。また、モントリオール市経済開発コミッショナーの経歴を持ち、現在は学際的なクリエイティブスタジオであるMirariの事業開発ディレクターとして公共スペース、大規模イベントや舞台のための没入型体験を通したクリエイティブ産業による地域活性化を担っている。
成果主義をモットーとし、構造的かつ革新的なプロジェクトを実施することで、自治体のニーズに的確に応えることを常に心がけている。