神戸の水害の概要

1938年（昭和13年）7月3日～5日、台風に刺激された梅雨前線は、神戸市に集中豪雨をもたらしました。夕方から降り出した雨は、その日のうちに50ミリを、翌4日には142ミリを記録しました。5日も雨の勢いは衰えず、13時20分に降り止むまで270ミリの降雨量となり、3日間で462ミリに達し、死者616名、被災家屋89,715戸に達する大災害となりました。
河川はすべて氾濫し、流木や岩塊を交えた土石流が市街地に流れ込み、水道、道路、鉄道はいたるところで破壊され、電話は不通、都市の機能は奪われ、周辺は見渡す限りの泥の海と化しました。
この災害を契機として、六甲山系の砂防事業や表六甲の河川改修は、国の直轄事業となりました。

また、1961年（昭和36年）6月24日～27日に発生した集中豪雨では、宅地造成現場や傾斜地での被害が大きく、阪神大水害につぐ記録的な災害となり、宅地造成等規制法制定のきっかけとなりました。

さらに、1967年（昭和42年）7月9日には、熱帯低気圧となった台風7号は、西日本に停滞する梅雨前線を刺激し、集中豪雨を西日本にもたらしました。総雨量は371ミリと1938年（昭和13年）よりも少なかったものの、1日当たり（319ミリ）や1時間当たり（1時間最大75.8ミリ）の雨量は、1938年（昭和13年）を上回るものであり、河川の氾濫により市内各地域で水害の被害を被りました。
被害は1938年（昭和13年）から見れば少なく、1938年（昭和13年）以降の治水・治山事業の効果が表れたと考えられていますが、この水害では高度経済成長に伴う急激な都市化が進む中で、未改修の中小河川の氾濫が問題となりました。

その後、神戸市を初めとする各市の強い要望もあって、1970年（昭和45年）に都市小河川改修費補助制度が創設され、国・県の補助のもと各市が2級河川の改修に取り組むこととなりました。